今からはじめる！太阳光発电＆再生可能エネルギーの基础知识
再生可能エネルギーという言叶が一般的になり、最近建てられた一戸建て住宅やマンションの多くは屋根にソーラーパネルが设置されています。エコについても考えたいし、梦のマイホームには太阳光発电を！と思っている方も多いのではないでしょうか。
その一方で、「卒贵滨罢时代へ」というニュースも流れ、今后の再エネ?太阳光発电に漠然とした不安を持っている方もいるはず。
新しい时代を迎える再生可能エネルギーと家庭用太阳光発电について、もう一度勉强しましょう！
今后も进む再エネへのエネルギーシフト
ではまず、基本的な情报からおさえていきましょう。「再エネ」とは、再生可能エネルギーの略。现在発电に使われているエネルギーとして多くの割合を占める石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料は、数亿年前の动植物が长い时间をかけて変成したものです。その性质上、採取できる量は有限で、安定的なエネルギー源として頼り続けるのは不安があります。
一方で、太阳光、风力、地热、波力などの再生可能エネルギーは、自然环境のなかに常に存在し、枯渇することがないと考えられています。近年日本では、従来使用されてきた化石燃料エネルギーから再生可能エネルギーへの転换、「エネルギーシフト」を考える人が増え、再生可能エネルギーの普及が进んでいます。
アメリカの研究机関であるブルームバーグ?エナジー?ファイナンスは、2019年6月に発表した「」（BP Energy Outlook 2019 edition）で、2050年には全世界の电力の50％近くを太阳光発电と风力発电が担うと予测しています。とくにヨーロッパでは、発电量の90％以上を再生可能エネルギーが占めるというから惊きです。
再生可能エネルギーへのエネルギーシフトへ向けた大きなトレンドは、今后も进んでいくとみてよいでしょう。
再生可能エネルギーについては、こちらの记事で详しく绍介しています。
卒贵滨罢时代で买取価格は大きく下落
日本では2011年の东日本大震灾以降、主に太阳光発电を中心とした再生可能エネルギーが急速に普及しました。その大きな后押しとなったのが、贵滨罢（固定価格买取制度）の存在です。
再生可能エネルギーを使って発電された电気を、電力会社が一定期間（10kW以上は20年、10kW以下は10年）一定の価格で買い取るというもので、制度が始まった2012年の買取価格は1kWhあたり42円（10办奥以下?自家発电装置を併设しない场合）でした。
しかし买取価格は年度ごとに见直され、2019年度は26円まで下がりました（10办奥以下?自家発电装置を併设せず、出力制御対応机器设置义务がある场合）。
また2019年11月には、FITの前身にあたる「太陽の余剰電力買取制度」が10年の期間を迎えるため、いわゆる「卒FIT」が議論されるようになりました。「卒FIT」後は、国は新たなFIT制度は設けないため、発電した电気は自家消費するか個別に電力会社と買取契約を結ぶことになります。買取価格は電力会社によって異なりますが、FITで定められていた価格よりも大幅に安くなります。
贵滨罢(固定価格买取制度)については、こちらの记事で详しく绍介しています。
コモディティ化でさらなるメリットを生む太阳光発电
では、今から太阳光発电を导入するメリットはないのでしょうか？结论からいえば、「メリットはあります」。
贵滨罢による买取価格は年々下がっているのは事実ですが、一方で太阳光発电设备を导入するためのコストもまた安くなっているのです。経済产业省によれば、家庭用太阳光発电を导入するための费用（ソーラーパネル、パワーコンディショナー、工事费など）は2013年から2019年までのあいだに32％（1办奥あたり13.5万円）安くなりました。
さらに、さまざまな技术の进歩で発电効率も上がっています。ソーラーパネルやパワコンはもちろんですが、家そのものも进化しました。ソーラーパネルの设置を前提とした设计の家屋と、既存の中古住宅に后付けする场合では屋根の向きや勾配、材质などで大きな差がでます。
费用面では、各地方自治体がさまざまな补助金制度を作っています。たとえば、以下のような制度があります。
- 神奈川県「」
- 补助対象経费の1/3以内、上限25万円の补助金が支给されます（件数に制限あり）。
- 神奈川県海老名市「」
- 太阳光発电施设の出力1办奥につき2万円（上限20万円）、家庭用蓄电池1台につき5万円、HEMS（ホームエネルギーマネジメント システム）1万円などに加え、「スマートハウス加算」として太阳光発电施设と贬贰惭厂、定置用リチウムイオン蓄电池またはエネファームの3设备を同时に设置した场合2万円が加算されます。
银行や金融机関が设定している「ソーラーローン」も见逃せません。イオン银行の「」は、通常のフリーローンや住宅ローンよりも低金利（年利2.45％、最大1000万円(2019年9月10日现在)）で、资金の用途は太阳光発电设备の导入と同时に行なうリフォームにも适用できます。
卒贵滨罢时代から窜贰贬时代へ
贵滨罢制度による直接的なメリットは少なくなっていきますが、前出のとおり再生可能エネルギーへのエネルギーシフトという大きな流れは変わりません。
国は2018年に阁议决定した「」のなかで、「2020年までにハウスメーカー等が新筑する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新筑住宅の平均で窜贰贬（ネット?ゼロ?エネルギー?ハウス）の実现を目指す」としています。
窜贰贬は建物の外壁や屋根の高断热化とエネルギー使用の効率化、再生可能エネルギーの导入で「家単位のエネルギー収支をプラスマイナスゼロにする」というもの。2019年现在では条件を満たせば、一戸につき70～125万円が补助されますが、今后拡大する可能性もあります。
これから太阳光発电の导入を考えている方は、贵滨罢制度よりも窜贰贬に目を向けてみるとよいかもしれません。先进のエコハウスを考えるときに、太阳光発电は欠かせない存在。これからの技术と制度の进歩に期待しましょう！
窜贰贬については、こちらの记事で详しく绍介しています。